人権思想の根源には二つあって、一つはキリスト教であり、もう一つはジャン・ジャック・ルソーの反キリスト教的思想である。前者は、英国のジョン・ロックの『統治二論』に明白に表現されている。ロックがいう人権とは、創造主が被造物である人間に与えた自然権を意味している。ロックの思想を受けて、ヴァジニア州権利章典（1776年）が成り、合衆国憲法（1787年）が編まれた。合衆国独立宣言には「われわれは、自明の真理として、すべての人は平等に造られ、造物主によって、一定の奪いがたい天賦の権利を付与され、そのなかに生命、自由および幸福の追求の含まれることを信じる。」とある。創造主がすべての人に人権を付与したという天賦人権論が明瞭に表現されている。創造主が与えた人権であるから、そこには自由と同時に規律が存在する。
他方、フランス革命における「人権宣言」（1789年）が、先行する上記のヴァジニア州権利章典と合衆国憲法の影響を受けていることは確かである。フランスは犬猿の仲である英国が弱体化することを望んで米独立戦争を支援して、従軍した兵士たちが持ち帰った合衆国憲法の影響を受けた。だが、一見すると似ている米国の人権思想の表現と、フランスのそれとの間には決定的な違いがある。フランス革命における「人権宣言」には、前文に「至高の存在の面前でかつその庇護のもとに」という表現はあるものの、明確に創造主が登場しないという点である。フランス人権宣言ではっきりと神聖不可侵とされるのは人間の権利であり、理性である。ここには反キリスト教的態度が現れているのだが、その思想の根源は、ジャン・ジャック・ルソーである。ロベスピエールが革命の教科書としたルソー『社会契約論』には、キリスト教を排して新たに理性的な市民宗教を創設すべきことが提案されている。フランス革命はジャコバン派支配の時期には、無神論的「理性の祭典」が行われ理性を神格化した。創造主の制約を捨てた理性また人権は社会に急性アノミー（無法状態）をもたらすことを、フランス革命は悲惨な実例によって示している。
中世までヨーロッパ社会の価値は、教会と王という、聖俗二つの権威によって支えられてきた。英国のピューリタン革命では、たしかに国王の首を斬ったけれども、そのあとクロムウェルたちは徹底的に聖書的キリスト教によって国と社会を作りあげようとした。彼の没後まもなく王政復古となるのだが、その後、上に述べたジョン・ロックの思想を背景とした名誉革命は国王の実権を厳しく制限しつつも、伝統的権威は保護したので、社会は無法化に陥ることはなかった。
他方、理性を崇拝し反キリスト教的なフランス革命では、国王をギロチンにかけたばかりか、おびただしい司祭たちをもギロチンにかけ、ノートルダム大聖堂には理性の女神の画像を掲げた。フランス革命における犠牲者数は実に200万人に上る。ルソーを根源とする反キリスト教的人権思想は、その後、ロシア革命、毛沢東革命、ポルポト革命という全体主義革命へとつながっていく。神を排除した人権思想の場合、政府指導者が神になりかわるということが起こるのである。
人権思想には、このように似て非なる二つの系譜があることをわきまえておきたい。人権は創造主から賜ったものであるから自ずと制約下にあるという人権思想と、人権は無制限なものとして偶像化してしまう人権思想である。
