ひとつ情報を提供しておく。先週15日、毎日新聞に次の記事が掲載されていた。おっかない記事である。せめて、読者にはフ〜ンと聞き流さないで、東京消防庁のＨＰをご覧になって、家具の転倒防止くらいの備えはしておいてほしい。東京消防庁のビデオは、先生と生徒の距離が近いのがおもしろいですよ。
プレート地震：首都圏直下急増 Ｍ７級、３０年で９８％
首都直下で活発化している地点
直下地震の発生が懸念される首都圏で東日本大震災以降、プレート（岩板）境界型の地震が急増していることが、東京大地震研究所の酒井慎一准教授らのチームの解析で分かった。マグニチュード（Ｍ）７級の地震発生で１万人以上の死者が出ると国の中央防災会議が予想した東京湾北部など、首都圏直下の３カ所のプレート境界で地震活動が活発と推定している。
首都圏の地下には、陸、フィリピン海、太平洋の３枚のプレートが複雑に重なり合っている。１９２３年には関東大震災（Ｍ７．９）が起きた。古文書などから首都圏ではＭ８程度の巨大地震が２００年周期で発生し、その間にＭ７程度の地震がしばしば起きたことが分かっている。
チームによると、大震災後の半年間に首都圏で起きたＭ３以上の地震は計３４７回で、過去５年間の合計５３０回に迫り、半年当たりの回数では６．６倍に上った。これらの約８割がプレート境界型だった。
特に活発化していると見られる３カ所のプレート境界で地震が発生した場合、影響を受けるのは▽東京湾北部▽房総半島南部▽茨城県南西部〜千葉県西部と推定。東京湾北部のプレート境界（深さ７０〜８０キロ）では、震災以降半年の地震が過去同時期の約６倍に増えていた。
国の地震調査委員会は、首都圏で境界型以外も含めＭ７級の地震が今後３０年以内に起きる確率を「７０％」と予測している。酒井准教授は「直近のデータを踏まえると、今後３０年間で９８％になる。東日本大震災の影響が反映されるべきだ」と話す。【久野華代】毎日新聞 2011年9月16日
＜追記 同日＞
一週間前、二週間前に大きな地震の予測を立ててある程度結果が出て、このところ評判だというのが、東京電通大が民間と協力して運営している「地震解析ラボ」である。
「30年以内に98パーセント」といわれても不安にさせられるだけで、なにも準備できる気が起きないが、「一週間後震度５強」とかいうことならば、たとえば食器屋さんなら、棚から落ちないように準備するとかなにか工夫できるだろう。この地震解析ラボは、意味ある予報をしていると思う。
