来年、神戸を会場に開かれる日本伝道会議の環境部門は「持続可能な社会」を主題とするそうである。 持続可能な社会を可能にするためには、第一に、環境破壊の真の原因を見極める必要があり、第二に、その原因を除かねばならない。
１．環境破壊の真の原因は貪りの罪、マモニズムである
一般に、リン･ホワイト以来、環境破壊の原因として、宗教的・思想的原因として挙げられるのは、人間と自然を区別するキリスト教的世界観であるという説が広く行われている。しかし、これは歴史的に検証すると偽りである。歴史的に検証すれば、環境破壊の真の根本的原因はマモニズムである。「貪り」の罪である。今日、グローバル経済が環境破壊を急速に広げている。
今日、環境破壊の直接的原因だとされるのは、化石燃料を原因とするCO2の温室効果による地球温暖化である。だが、この説は相当怪しいと筆者は疑っている。CO2説は世界各国の研究者･研究所・原発業界をはじめとする関連企業の利権のかぎなので、撤回されることがない。ここにもマモニズムがある。
環境汚染の例のひとつに、原発運転による海洋温水化による環境汚染、原発事故による放射性物質流出による環境汚染がある。原発がやめられない原因は、経済的理由でもなければ、代替エネルギーがないからでもない。本当の原因は、電力会社、政治家、学者、官僚、原発メーカー、土建会社、地元、マスメディア、米国企業の利権にある。ここにもマモニズムが絡んでいる。ここには市場原理によるバランスも働かない。
マモニズムの今日的形態はグローバル経済、市場原理主義経済である。企業は多国籍化しており、企業は国や地域に対する忠誠心をまったくもたず、ひたすらに企業利益を上げることを至上命題として活動する。だから、企業活動によって地域の環境が破壊されることになど目もくれない。農業を例に挙げれば、多国籍企業はよりやすくより大量に商品作物を作ろうとして、農地が安く、労働力が安い土地を捜して、よりやすくより大量に作物を生産するために大規模･単作・機械化･化学農業を展開する。しかし、この方法は土壌を疲弊させて持続的に農業生産することはできない環境破壊型農業である。しかし、多国籍企業は、生産効率が下がり、労働力が高くなれば、その地を捨てて他の場所へと生産拠点を転じてしまう。
こうして荒廃し生産力を失った大地、疲弊した地域が残される。疲弊した地域社会は、人口が都市部へますます流出し、過疎化する。過疎化した地域では、農地の維持も森林の維持もできなくなる。特に中山間地の森林と農地が維持できなくなると、ダム効果が期待できなくなり、下流域に洪水が頻発するようになる。
２．持続可能な社会
①キリスト教信仰
・キリスト教信仰についていえば、死後天国に行くことのみに焦点を置いているようなタイプのキリスト教信仰では、この世界に対してキリスト者は責任を持とうとしないであろう。創造論に基づき、また、「地の相続人」としての認識から、この地球環境の意義を認識し、神の子たちは被造物の回復・管理に責任があるのだという信仰を持ってこそ、環境問題に対処し、持続可能な世界を目指そうと思うであろう。
・環境破壊の根本的原因は貪りという罪である。だから、その罪を悔い改めなければ解決に向けて生きることはできない。
②グローバル経済の問題と解決
・貪りという罪がもっとも具体化し地球環境を破壊しているのは、歴史的に検証すればマモニズムであり、今日ではグローバル経済である。グローバル経済とはマネー全体主義である。全体主義は個物を破壊する。したがって、グローバル経済、市場原理主義経済学、新自由主義経済を抜本的に批判し、かつ、持続可能な社会を可能にする、地域を重んじる経済学が確立されなければならない。多様性と統一性の両立、すなわち、個と全体の両立が、意味ある存在の様態である。経済についていえば、地域経済と全体経済の両立がなされることが肝心である。
・グローバル経済による地域破壊を止め、地域経済を再生するるのに有効なのはシルビオ・ゲゼルが提唱した地域通貨である。地域通貨は、地域の富の地域外への流出を防止することができる。また、地域の共同体としてのあり方を具体化できる。
・もっと根本的には、無限の成長を前提とする利子が付くお金の仕組みという不自然な経済の仕組みを改めなければ、有限な地球環境は持たないということに気づくべきである。経済の秩序も自然的であるべきだということが、ゲゼルの主張の重要な点である。
・市場原理によるグローバル経済は、需要と供給のバランスという「見えざる神の手」が働くはずだが、原発利権など権力と結びついた巨大な利権がある場合には、その原理も働かなくなってしまう。
③エネルギー問題
・核兵器のため、電力会社の経営破たん防止以外に、原発を持続する理由は存在しない。
・エネルギー供給システムについても、地域ごとにその地域に見合った小規模の施設を維持したほうがよい。送電に伴うエネルギーロスを何割も節約できる。また、環境的には醜い高圧線の鉄塔を無くすことができる。
・教育による意識改革が社会全体の省エネにとって決定的に重要。キューバの例。「原発は明るい未来のエネルギー」というウソ教育を脱却して、「省エネが明るい未来を作り上げる」と。
･省エネ技術の活用で、消費電力量は20〜25パーセント減らすことができると試算がある。･･･問題は電力会社が消費電力を増やしたいと願って官界･財界･メディアに働きかけていること。
・日本海側のメタンハイドレート採掘。天然ガスは環境負荷が石油･石炭よりも小さい。
･「再生可能エネルギー」の諸技術
